英語 (教科)英語(えいご、英: English)は、日本の学校教育における教科「外国語(がいこくご)」の一分野である選択科目。 概要教科「英語」の目的は、英語を通じて、言語や文化に対する理解を深め、積極的にコミュニケーションを図ろうとする態度の育成を図り、情報や相手の意向などを理解したり自分の考えなどを表現したりする英文法をベースに実践的コミュニケーション能力を養うことにある。これは、口語(話して意思疎通をはかる)で必要とするスピーキングの英語とは異なり、あくまで英文法に赴きをおいたものである為、文字に起こす必要がある。その為、文法上は正しいが、実際には使わない、または相手に違和感を感じさせてしまうような表現を日本人の英語教師は自身で気づく事なく教えてしまう。本来は中等教育の課程(中学校の課程、高等学校の課程、中等教育学校の課程など)における教科「外国語」のうちの一つという位置付けだが、日本のほぼ全ての学校では教科「外国語」として英語を採用しているため、「外国語」といえば英語を指すことが圧倒的に多い。2011年以降、小学校での下記「外国語活動」の導入により、学習指導要領上は英語が必修となった(当時は、小学校5,6年)。令和2年度からは、小学校でも、教科としての「外国語」が設定されたため、移行措置を経て、外国語活動は、小学校3,4年の内容に変更されている。 なお、教科「英語」は「国語」および「数学」と共に「主要3教科」と呼ばれ、とくに重視されている。 普通教科としての「英語」小学校「外国語活動」平成21年度から平成22年度までの移行期間を経て、平成23年度から令和元年度まで小学校第5・6学年に必須領域として「外国語活動」が取り入れられたが、後述のように令和2年度からは小学校第5・6学年に教科としての「外国語」に移行された。 平成30年度から平成31年度までの移行期間を経て、令和2年度から小学校第3・4学年に必須領域として「外国語活動」が取り入れられた。 初等教育(小学校など)においては、教科ではなく「外国語活動」として位置づけられている。これは、初等教育段階で成績をつけることが不適切と考えられたことも一因となっている。
など。「外国語活動」であるため、英語だけではなく、日本語・中国語・朝鮮語・スペイン語・フランス語など、その他の言語と比較しながら活動していく。 現行の教材は
を使用。 かつて、5,6年生の外国語活動があった当時は、
を使用していた。
小学校「外国語」平成29年告示の小学校学習指導要領が、令和2年度から施行されたことに伴い、同年以降の5,6年生からは、教科としての外国語が開始されている。 中学校「外国語」前期中等教育(中学校など)においては、教科「外国語」の一分野として位置付けられている。 高等学校普通教科「外国語」後期中等教育(高等学校など)においては、「普通教育に関する各教科」としての「外国語」と「専門教育に関する各教科」としての「英語」に分かれる。 科目
原則として授業を英語で行う。 旧課程と現行課程の詳細な違いは以下の通り。
文法事項高等学校専門教科「英語」英語(えいご、英: English)は、後期中等教育(高等学校など)における「専門教育に関する各教科」の一つ。 科目
英語に関する学科英語に関する学科(えいごにかんするがっか)は、高等学校における専門教育を主とする学科の一つ。高等学校設置基準(平成16年文部科学省令第20号)に規定されている学科としては「外国語に関する学科」及び「国際関係に関する学科」が対応する。専門教科「英語」を中心に履修するものを指し、高等学校学習指導要領(平成11年文部省告示第58号)により「総合英語」及び「異文化理解」が原則履修科目として指定されている。 学科例「英語に関する学科」の例としては、次のようなものがある。
設置状況「英語に関する学科」は、一部の普通科 入試などへの影響大学受験における英語大学受験では文系・理系とも英語の能力が試される。文系の場合は英語の配点が国語や地理歴史より高い大学・学部も多く、最も鍵となる教科である。理系の場合は数学および理科に次いで高いか、又は同じ配点である大学・学部が多い。 大学入試センター試験において英語の試験は筆記とリスニング(聞き取り)の二つに分かれており、英語受験者は必ず両方とも受験しなければならない。リスニングは2006年度から導入された。聞き取りはスピーカーを使用せず、受験者一人一人に再生専用のICプレーヤーが配布され、それを用いて行われている。しかし2006年度、2007年度ともICプレーヤーの不具合により300人以上の受験生が再テストを受けなければならなくなっており、受験生や高校などの間で混乱が広がっている。ICプレイヤーの故障をいかにしてなくすかが大きな課題となっている。 →詳細は「リスニングテスト (大学入学共通テスト)」を参照
脚注出典
関連項目外部リンク
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