ショッパーズプラザ(英文名称:SHOPPERS PLAZA)は、株式会社ダイエーが運営するショッピングモールの店舗ブランドである。
概要
創業以来、各地への出店とともに規模を拡大してきたダイエーは、1970年前後になると既に商店街や市場が形成されていた場所に、地方自治体による戦後の市街地再開発事業と連携し、商店街や市場を代替する形での出店を進めるようになる。それに並行してダイエーはショッピングセンターの開発に着手する。
それが1964年(昭和39年)4月5日に開業[1]し、日本初のショッピングセンターとなった[要出典]大阪府豊中市の庄内店で、スーパーマーケット機能と銀行を兼ね備えた棟と専門店を集中的に入居させる専門店棟の2つに分け集客を図るこの方式は、ダイエーのみならず他社でも採用されることになった。
この成功に際して、商店主会など地元組織が設置した建物にダイエーがキーテナントとして入居する方法のほかに、ダイエーが設置した建物に、直営のスーパーマーケットである「ダイエー」に加えて専門店を多数入居させる方法が正式に採用され、1968年(昭和43年)11月30日に日本初の郊外型ショッピングセンター[要出典]である香里店が開業した。この香里店に付与された店舗ブランドがショッパーズプラザである[2]。代替元となった商店街や市場の店舗については、これらが専門店街に軒を連ねた例や、あるいはダイエー出店に合わせて店舗を閉じ店主がダイエーの売場従業員となった例など、さまざまであった。
この当時に誕生したショッパーズプラザは、横浜市郊外の戸塚ショッパーズプラザ(現:イオンスタイル戸塚)、大阪市内の京橋ショッパーズプラザ(後にイオン京橋店、現在は閉店)、福岡市天神の福岡ショッパーズプラザ(現:イオンショッパーズ福岡店)」などがある。
その後、ダイエーの出店拡大に伴いショッパーズプラザ業態との相違がなくなったことを受け、1975年のダイエーのシンボルマークの改定時より「ショッパーズ」の店舗ブランドは使用されなくなり、数年後[いつ?]にはショッパーズの全店舗が「ダイエー」に名称統一された。ショッパーズの名称が再び付与されることとなったのは、ダイエーがチェーンストアの規模拡大志向に対応し、ダイエーもGMSに専門店を付加したショッピングセンター(モール)型の店舗を一時期志向し始めた時である。これらの店舗にもショッパーズプラザあるいはショッパーズモールを用いた(ショッパーズモールマリナタウンなど)。しかし同時期に様々なデベロッパーによって広大な敷地を持つ大規模商業施設が多数開業し、しかも年々その規模は拡大化する傾向にあった。一方でダイエーは経営悪化が表面化し、既存店舗の閉鎖を進める必要性が生じるほどとなっており、どんどん大規模化するショッピングモールを新規出店する余力は既にない状態となっていた。
2006年にはダイエー海老名店を業態転換し、ショッパーズプラザ海老名とした。元からのダイエー店舗の売場に他の業者を出店させる方式は既に他店舗で多くの実例があったが、他の業者の出店エリアを専門店街として直営売場とは明確に区別した点は新しい試みであった。[要出典]直営売場と専門店街との区別の結果、ショッパーズプラザ海老名が誕生し直営売場はグルメシティ海老名店に変更された。なおその際に直営売場と専門店街との相乗効果を図る目的で、子会社[注釈 1]の株式会社OPAで使われているプロパティマネジメント手法を導入している。
ダイエーが撤退した後も、ショッパーズとして多少の改名がされつつも存続しているSCも存在し、日本全国にその名残がうかがえる。
2015年1月1日から親会社となったイオンの方針より、ダイエーはイオングループの食品スーパー事業の中核を担うこととなった。イオンは2016年3月1日までに、イオングループ各社に現存する下記店舗を含むダイエーの一部大型店の営業権を承継した。その中には承継までショッパーズの名前を使用してきた大型ショッピングモールのショッパーズプラザ横須賀(現:コースカベイサイドストアーズ)、ショッパーズプラザ新浦安が該当したが、イオンモール等のイオングループの商業ブランドへの転換はなく、イオンリテールの運営によるショッパーズプラザとしてブランドを残すこととなった。しかしその後、ショッパーズプラザ新浦安は2017年5月に「イオン新浦安店」へ転換(2020年4月に「イオン新浦安ショッピングセンター」に再改称)され、ショッパーズプラザ横須賀は2019年3月31日をもって一旦閉店したため、2022年時点ではショッパーズプラザ海老名1店舗のみ現存する。
店舗
現存する店舗
ダイエーが運営していた旧ショッパーズプラザ
かつては上述の通り、ダイエーはチェーン展開を開始してロゴマークを変更する1975年に至るまで日本全国で「ショッパーズプラザ」を掲げ地域と連携を図ってきたが、順次その名前を外した。
北海道・東北・関東地区
北陸・甲信越地区
東海地区
近畿地区
中国地区
店舗名 |
住所 |
現状 |
開業日
|
鳥取ショッパーズプラザ (鳥取店) |
鳥取県鳥取市 |
閉店 |
1972年(昭和47年)[13]9月22日
|
ショッパーズモール岡山南 (岡山南店) |
岡山県岡山市南区 |
出店中止[56] |
なし
|
倉敷ショッパーズプラザ (倉敷店) |
岡山県倉敷市昭和[1] |
閉店(2002年(平成14年)5月31日[57]) |
1970年(昭和45年)7月10日[1]
|
福山ショッパーズプラザ (福山店) |
広島県福山市三之丸町8[1] |
閉店(2005年(平成17年)10月31日[10][58]) |
1968年(昭和43年)8月16日[1]
|
広島ショッパーズプラザ (広島店) |
広島県広島市南区 |
閉店(2005年(平成17年)11月27日[59]) |
1970年(昭和45年)[60]4月18日
|
広島駅前ショッパーズプラザ (広島駅前店) |
広島県広島市南区 |
閉店(2005年(平成17年)11月27日[61][62]) |
1971年(昭和46年)[13]11月12日
|
徳山ショッパーズプラザ (徳山店) |
山口県徳山市常盤町2-34[1] |
閉店(2001年(平成13年)1月31日[63]) |
1970年(昭和45年)10月30日[1]
|
山口ショッパーズプラザ (山口店) |
山口県山口市道場門前町字道場門前[1] |
閉店(1998年(平成10年)6月30日[64]) |
1969年(昭和44年)10月17日[1]
|
宇部ショッパーズプラザ (宇部店) |
山口県宇部市 |
閉店 |
1971年(昭和46年)[13]11月3日
|
四国地区
九州・沖縄地区
ダイエーの関連会社が運営していたショッパーズ関連店舗
脚注
注釈
- ^ 株式会社OPAは、ショッパーズ海老名誕生当時はダイエーの孫会社(ダイエー子会社株式会社十字屋の子会社)であったが、2007年1月16日にダイエーが十字屋を合併したため、ダイエーの子会社となった。2016年3月1日よりダイエーからイオンモールへ親会社が変更され、2021年3月1日に従来の株式会社OPAはイオンモールに吸収合併され、新たに株式会社OPA(2代目)が設立された。
- ^ 2代目店舗は2023年(令和5年)9月10日に閉店し、別館の跡地に「ダイエー赤羽スズラン通り店」として同年9月20日に縮小移転[14]。
- ^ 旧店舗の跡地に建設されたマンションの1階に「イオンフードスタイル八王子店」として出店。
- ^ ダイエーが運営する「イオンフードスタイル横浜西口店」がCeeU Yokohamaの1階に出店[20]。
- ^ 運営主体が別会社へ移行した上で「コースカベイサイドストアーズ」と改称し、翌2020年6月5日グランドオープン[24][25]。イオンリテールは「イオンスタイル横須賀」として施設の一部のみに再出店。
- ^ 閉店後の建物に開業したLoveLa万代内にイオンリテール運営の「イオンスタイルラブラ万代」(開業当初はイオン運営の「イオンラブラ万代店」)が出店。ダイエーからイオンへの直接承継は行われていない。
- ^ 近隣に古川橋駅前店が存在し、イオンリテールに承継されて継続中。
- ^ 旧店舗の跡地に建設されたポップタウン住道 オペラパークのテナントとして「ダイエーグルメシティ住道店」を出店継続。
- ^ 四條畷市ではなく、大東市の四条畷駅前に立地。
- ^ 跡地に建築されたマンションの1階に「イオンフードスタイル津久野店」として出店。
- ^ トポス尼崎店を経て閉店[51]。
出典
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq 『日本商業年鑑 1972年版』 商業界、1972年。
- ^ a b c d 大友達也 (2007年10月). “《研究展望》あの弱かったイオンがダイエーを呑み込んでしまった。何故?”. 社会科学 79号(同志社大学 人文科学研究所)
- ^ “Dマート、神奈川・海老名に最大規模の店舗”. 日経流通新聞(日本経済新聞社). (1984年9月10日)
- ^ a b 札幌市教育委員会 『新札幌市史 第5巻通史5(下)』 北海道新聞社、2005年3月。
- ^ 念佛明奈 (2005年11月28日). “ダイエー 盛岡店閉店 客のねぎらいに従業員涙”. 毎日新聞 (毎日新聞社)
- ^ “ダイエー盛岡店11月閉店決定「街の顔」維持へ全力”. 河北新報 (河北新報社). (2005年9月27日)
- ^ a b c “ダイエー、山形店・奈良店など6店を11月に追加閉鎖”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社). (2005年9月15日)
- ^ 山形市史編さん委員会 『山形市史 現代編』 山形市、1981年。
- ^ ダイエー仙台店閉店 イオン3月12日開店(河北新報ONLINE NEWS 2016年2月24日)
- ^ a b c d “14店舗きょう閉鎖/ダイエー 水戸店など”. 東京新聞 (中日新聞社). (2005年10月31日)
- ^ 水戸市史編さん委員会編 『水戸市史 下巻(三)』 水戸市、1998年5月。
- ^ a b “ダイエー志木店、39年の歴史に幕 31日閉店”. 埼玉新聞 (埼玉新聞社). (2013年7月31日)
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w 岩掘安三 『ダイエー 強さの秘密 中内功の実践論・矛盾論』 評言社、1973年。ISBN 978-4828200019
- ^ “ダイエー赤羽店、2023年9月10日閉店-開店54年・建替えから僅か11年で、隣接地に新店舗開設”. 都商研ニュース (2023年4月28日). 2024年3月8日閲覧。
- ^ a b c 堀田真康 『ダイエー 燃える流通革命軍団』 朝日ソノラマ、1981年7月。ISBN 978-4257060871
- ^ 『日本商業年鑑 1970年版』 商業界、1970年。
- ^ a b 『日本商業年鑑 1971年版』 商業界、1971年。
- ^ a b 松平徳裕(2013年4月13日). “ダイエー6店閉鎖 志木など イオン電子マネー導入”. 東京新聞 (中日新聞社)
- ^ 大塚英樹 『中内功200時間語り下ろし 仕事ほど面白いことはない』 講談社、1973年。ISBN 978-4062082839
- ^ “イオンモール/ダイエー横浜西口店跡地に「CeeU Yokohama」グランドオープン”. (2023年12月15日). https://www.ryutsuu.biz/report/p121514.html
- ^ ダイエー横浜西口店 営業最終日に多くの人横浜市中区・西区 タウンニュース(2019年2月11日)2019年2月22日閲覧
- ^ イオンモール横浜西口 グランドオープン 12月15日に決定 食品スーパーマーケット、家電量販店、ドラッグストア、美容室など24の専門店横浜市中区・西区 タウンニュース(2023年9月28日)2023年9月28日閲覧
- ^ “ダイエー「横浜ショッパーズ・プラザ」開店”. 神奈川新聞(神奈川新聞社). (1972年4月6日)
- ^ a b “ショッパーズプラザ横須賀、3月末に閉館 外資系企業が新業態へリニューアル”. 横須賀経済新聞 (2019年1月6日). 2019年4月1日閲覧。
- ^ 野澤佳悟 (2020年1月9日). “横須賀に新ランドマーク「Coaska Bayside Stores」。4月オープン”. Impress Watch. インプレス. https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1228409.html 2020年1月30日閲覧。
- ^ “名残惜しむ客でにぎわい、ダイエー藤沢店が閉店”. 神奈川新聞 (神奈川新聞社). (2010年8月23日)
- ^ “ダイエー藤沢店、GMSから業態転換 効率重視のSSMモデル1号店”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2011年10月19日)
- ^ (続)藤沢市史編さん委員会 『ニュースは語る20世紀の藤沢1956-2000 (続)藤沢市史 別編3』 藤沢市、2006年3月
- ^ “ダイエー新潟支配人が市訪問”. 新潟日報 (新潟日報社). (2005年12月1日)
- ^ “ダイエー新潟店、11月末閉鎖”. 新潟日報 (新潟日報社). (2005年9月29日)
- ^ 新潟県内 大規模小売店舗(店舗面積1000m2超)一覧 (Report). 新潟県. (2004年3月)
- ^ a b “ダイエーが経営再建で不採算店7店閉鎖へ”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1999年4月14日)
- ^ “ダイエートポス甲府11月14日で閉店を決定 甲府市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (1999年10月4日)
- ^ 牛島利明. “戦後小売業における地域間競争と規模間関係 ―山梨県甲府市の事例―”. 三田商学研究 第48巻第5号 (慶応義塾大学商学部) (2005年12月)
- ^ 中心市街地活性化に関する調査研究 中部地域の中核的都市の魅力・活力向上を目指して (Report). 中部経済連合会. (2009-11)
- ^ 安城市史編さん委員会編 『安城市史』 安城市、1971年2月1日
- ^ a b “ダイエー 金山店を建て替え 9月末閉店”. 建通新聞 (建通新聞社). (2012年5月8日)
- ^ “ダイエー栄店「一等地」34年で閉店”. 読売新聞 (読売新聞社). (2005年11月1日)
- ^ “ダイエー栄店、10月末に閉鎖”. 建設通信新聞 (日刊建設通信新聞社). (2005年9月6日)
- ^ “再開発「シャンピアプラザ名古屋」NEWショッピングモールは10月1日開店をめざす 愛知県名古屋市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2003年2月17日)
- ^ a b 『ダイエー藤森店“37年間のご愛顧感謝セール”開催のお知らせ -営業終了まで約5ヶ月間にわたりセールを開催』 ダイエー、2012年12月4日。
- ^ “ダイエー藤森店、37年営業に幕 来年5月閉店”. 京都新聞 (京都新聞社). (2012年12月6日)
- ^ a b “ダイエー 閉鎖54店舗確定”. 読売新聞 (読売新聞社). (2005年9月30日)
- ^ a b “ダイエー、9店舗を閉鎖 老朽化の不採算店舗”. 建設通信新聞 (日刊建設通信新聞社). (2005年9月1日)
- ^ “ダイエー、ハイパーマート7店閉鎖 建て直しへ背水の陣”. 朝日新聞 (朝日新聞社). (2000年7月21日)
- ^ “ダイエー、三国店など閉鎖”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2002年9月4日)
- ^ 三家英治 『現代日本小売経営戦略』 晃洋書房、1985年5月。ISBN 978-4771002906
- ^ “ダイエー大和田店8月19日で閉店 大阪府門真市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2001年6月18日)
- ^ “ショッパーズモール泉佐野3月2日オープン 大阪府泉佐野市 ダイエー”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2000年3月23日)
- ^ “ダイエー中もず店8月閉店、建て替えへ 来年夏オープン予定 大阪府堺市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2004年7月5日)
- ^ “トポス尼崎店:月末で閉店 不採算や建物老朽化、通算40年の歴史に幕”. 毎日新聞 (毎日新聞社). (2010年2月2日)
- ^ “ダイエー、トポス姫路駅前店売却”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1999年10月8日)
- ^ a b “にぎわい再生 街づくりへの挑戦 3.姫路・駅北周辺”. 神戸新聞 (神戸新聞社). (2002年1月8日)
- ^ “ダイエー姫路店来年1月14日で閉店 兵庫県姫路市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2001年11月29日)
- ^ 『龍野商工会議所30周年記念誌』 龍野商工会議所、1981年。
- ^ “ダイエー岡山市で大型SCショッパーズモール岡山南の出店中止を決める 岡山市築港栄町”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (1999年8月26日)
- ^ “ダイエー倉敷店5月末閉店と決まる 岡山県倉敷市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2002年3月28日)
- ^ 松尾俊二 (2006年9月23日). “JR福山駅前・キャスパ 食品スーパーの「フレスタ」出店”. 朝日新聞 (朝日新聞社)
- ^ 岡田浩一 (2005年10月21日). “ダイエー広島店、米投資会社へ譲渡 ユアーズ核に誘致”. 中国新聞 (中国新聞社)
- ^ 金谷明彦 (2005年2月12日). “ダイエー「撤退方針」、地元を痛撃 中国地方”. 中国新聞 (中国新聞社)
- ^ “閉鎖予定4店舗も営業譲渡・売却急ぐ ダイエー”. 中国新聞 (中国新聞社). (2005年10月21日)
- ^ a b “ダイエー、9店舗を追加閉鎖”. 建設通信新聞 (日刊建設通信新聞社). (2005年9月28日)
- ^ “ダイエートポス徳山店今月末で閉店 山口県徳山市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2001年1月15日)
- ^ “ダイエー山口店、6月末で閉鎖”. 山口新聞 (みなと山口合同新聞社). (1998年4月3日)
- ^ “ダイエー屋島店、11月27日に営業終了”. 四国新聞(四国新聞社).(2005年9月27日)
- ^ “近畿・中・四国版 大型店が4店開業、地域間競争激化の様相”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1997年11月19日)
- ^ “ダイエー大分店一月十一日で二六年の歴史に幕を降ろした 大分市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2000年2月3日)
- ^ 草間一郎. “人口・交通環境と商業(その1)- ニュースから見る2010年の商業活動の動向-”. 土地総合研究 2011年冬号 (土地総合研究所) (2011)
- ^ “ダイエーを核に イオンモールMiELL(ミエル)都城駅前12月1日(月)グランドオープン 宮崎県都城市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2008年11月13日)
- ^ a b “最終日に1万3000人/Kou'Sカデナ店閉店”. 琉球新報 (琉球新報社). (2002年8月26日)
- ^ a b “ダイエー、県内撤退 那覇、浦添11月20日閉店”. 琉球新報 (琉球新報社). (2005年9月16日)
- ^ “ダイエー青森初出店で“弘前戦争”勃発、大型店が三つ巴”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1994年3月14日)
- ^ a b c “ショッパーズプラザコーチ ダイエー 秋に直営化”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社): p. 四国 12. (1991年4月2日)
- ^ “ダイエー高知店 11月末撤退「黒字化見込めず」”. 高知新聞 (高知新聞社). (2005年9月16日)
- ^ a b “コーノ、スーパー撤退 三津・道後の2店閉店”. 愛媛新聞 (愛媛新聞社). (2007年7月19日)
- ^ a b c 愛媛県史編さん委員会 『愛媛県史地誌II 東予西部』 愛媛県、1986年12月31日。
- ^ “ダイエー系列2店舗閉店/糸満・泡瀬店”. 琉球新報 (琉球新報社). (2002年9月1日)
- ^ 小那覇安剛 (2002年5月24日). “なじみの店惜しむ市民/ダイエー3店舗閉鎖”. 琉球新報 (琉球新報社)
関連項目
外部リンク
|
---|
純粋持株会社(統括会社) | | |
---|
中間持株会社 | |
---|
GMS・HC・SuC | |
---|
SM・SSM |
- MaxValu
- ÆON
- イオン食品館
- 札幌フードセンター
- KOHYO - KOHYO鮮度館
- マルナカ - マルナカマール - マルナカスーパーセンター - マルナカパワーシティ
- ÆON FOOD STYLE - ÆON FOOD STYLE by daiei - daiei - gourmet city - foodium
- PEACOCK STORE
- maruetsu - LINCOS - 魚悦
- Food Market KASUMI - FOOD SQUARE KASUMI - BLANDE
- いなげや - blooming bloomy
- Red Cabbage
- SHIMIZU
- ビオセボン
- フジ - エフ・マルシェ
- ピュアークック
- スーパーABC
- ニチエー - フードガーデンニチエー
- Belc
- SEIBU - 食彩館SEIBU
|
---|
DS | |
---|
都市型SM・コンビニ・小型店 |
- まいばすけっと
- こデリ
- maruetsu petit
- MINI STOP - RECODS
- キッチンオリジン - オリジン弁当 - オリジンデリカ
|
---|
ドラッグストア (ハピコム構成メンバー社) | |
---|
金融 | |
---|
SC・ファッションビル・不動産業 | |
---|
飲食業 |
- おひつごはん四六時中 - おひつごはん海の穂まれ - 和ダイニング四六時中 - 天ぷら和食処四六時中 - グルメドール - カフェ・ド・ペラゴロ - みちのレストラン四六時中 - こかげ亭
- 和食 どんと - とんかつ専門店咲々亭 - 和食 かご花 - 焼肉・丼・麺 どんじゃか - 神辺天然温泉ぐらんの湯お食事処 - ピザ&パスタ 珈琲伝説 - 焼肉じゃんじゃか - 炎蔵 - 焼肉EX!じゃんじゃか - 讃岐うどん めんた - 石焼ビビンバ、韓国冷麺ミョンドンヤ - グレープ、アイス アニー - 麺、丼 つるつる - あんかけチャーハン れんげ - らーめん 一鳥 - 麺屋 八兵衛
- ディッパーダン
- れんげ食堂Toshu - 中華東秀 - CASUAL CHINESE TOSHU
|
---|
映画館・シネマコンプレックス | |
---|
スポーツクラブ | |
---|
旅行会社レジャー | |
---|
その他サービス業 | |
---|
専門店 | |
---|
農場 |
- イオンアグリ創造
- フジファーム
- フジすまいるファーム飯山
- 鹿児島サンライズファーム
|
---|
デジタル事業・機能会社 | |
---|
グループ入りした企業 | |
---|
消滅ブランド | |
---|
過去の店舗 | |
---|
関連項目 | |
---|
関連人物 | |
---|
備考
○ - 持分法適用関連会社 ☆ - 友好提携会社 イオングループの主な企業・ブランドを掲載。運営企業とブランドの名称が異なる場合は「ブランド名(企業名)」というように記した。 イオン株式会社の持分法適用関連会社である株式会社やまやの完全子会社、友好提携会社であるツルハホールディングスの子会社についても列挙した。 △のレデイ薬局はツルハホールディングス(所有株式51%)のほか、イオン株式会社の子会社であるフジも出資(所有株式49%)。 グループ企業については、出資率にかかわらずグループ事業・主要企業紹介(2016年2月29日現在)を元に記載している。
店舗ブランド・ カテゴリ |